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住宅性能

注文住宅に求められる性能としては、以下のようなものがあげられます。

いわゆる「良い家」とはこうした性能に優れた家のことかもしれません。

長く住み続けられるための性能が高い家ですと、数十年経っても変わらず、むしろ木材の味が出てよりマイホームへの愛着がわくことでしょう。

長期優良住宅という安心性

上記のような性能に優れている住宅を「長期優良住宅」と呼びます。

長期優良住宅とは、そもそも2009年に「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」ができたところからさかのぼります。

この法律で言われている「長期優良住宅」が普及することで、度重なるメンテナンスの必要もほとんどありません。

また、地震が来ても安全、いつまでも快適な空間の中で過ごすことができ、環境にも配慮されている…といった、住みやすい家がたくさん増えるのではないかとされています。

ローコスト住宅などの台頭によって、住宅の質よりも価格が注目されることも多くなってきました。

けれども、安い住宅の中には、不具合がおきやすかったり、構造がずさんだったりするケースもゼロではありません。

長期優良住宅に関する法律のねらいとしては、住宅ストックを有効活用することです。

毎年様々なマイホームが建つ一方で、空き家となった家をどう活用するかが、今、焦点となっています。

長期優良住宅であれば、空き家になったその後もそのまま他の方が住み続けることができますし、中古販売する際にも比較的高値で売れるケースが多いなどと言ったメリットがあるのです。

マイホームを建築したいという人は多いですが、種々の事情から「中古の住宅を買いたい」という層も一定数存在します。

長期優良住宅が増えることで、中古の住宅に新たな活用方法が見いだせることになるのです。滋賀県にも数多くの長期優良住宅が存在しています。

ただし、長期優良住宅の表記がない場合でも、上記の性能の項目をクリアしていれば問題ありません。

住宅会社の側で長期優良住宅を名乗っていない場合は、基準を上回っているか、質問してみるといいでしょう。

長期優良住宅の認定と住宅性能表示制度の両方を取得しましょう

滋賀で注文住宅を建てる場合は、長期優良住宅の認定と共に、住宅性能表示制度による等級を取得が望まれます。

長期優良住宅の制度も住宅性能表示制度も、建築基準法に定められた規定ではありません。

建築基準法は建築物の最低限度の基準を定めたものですが、住宅に求められる十分な性能を保証するものではありません。

長期優良住宅と住宅性能表示制度は共に建築基準法を補完し、選りすぐれた性能を必要とする消費者の要望に応えたものです。

長期優良住宅の認定を受けた住宅は、長く住み続けるための総合的な性能に優れていますが、特定の項目の性能が最上位とは限りません。

住宅性能表示制度は、性能表示項目ごとに性能に等級をつけ、消費者にわかりやすくしたものです。

住宅性能表示制度は、住宅の基本的な性能について、専門家以外の一般の消費者にも理解できる評価の基準としての意味を持ちます。

この制度の内容では、国が定める性能評価項目・性能評価基準に基づいた中立な立場にある第三者機関が「設計図書の審査」と「施工現場の検査」に分かれて、性能表示項目ごとに等級を評価する審査をおこない、所定回数の審査・検査を済ませ、住宅性能評価書が交付されるに至った住宅の場合、もしトラブルが起きたとしてもスムーズかつ専門的な処理を受けることが可能な仕組みになっています。

さらに、地震保険や住宅ローンの優遇を受けられるなどの利点があります。

住宅性能表示制度では、大きくは次の10の項目に分けられます。

構造の安定に関する耐震等級、火災時の安全性に関する耐火等級、建物の劣化の軽減を示す劣化対策等級、維持管理と更新への配慮を示す維持管理対策等級、温熱環境に関する断熱等性能等級、シックハウス対策と換気の良さを示す空気環境等級、窓からの光の取り入れ具合に関する光・視環境等級、騒音の伝わり難さを示す遮音等級、高齢者や身障者への配慮を示す 高齢者等配慮対策等級、防犯対策の防犯等級に分かれます。

これらの性能表示項目はさらに細分化され、細かな規定に分かれています。

住宅性能表示制度の10の性能表示項目の中で、新築住宅においては、必須項目が定められています。10の性能表示項目の中での必須項目は、

の4分野からさらに細分化した9項目になります。これらの必須項目は長期優良住宅における評価項目とも重なるものです。

耐震等級、劣化対策等級、維持管理対策等級、断熱等性能等級に関する内容は、住宅の性能に直結すると共に、消費者の関心も高い項目です。

それ以外の性能表示項目に関しては、評価を受けるかどうかは申請者の自由な選択に任されています。

住宅性能表示制度の10の性能表示項目の中でも消費者の関心が高いのが、耐震等級です。

耐震等級は地震に対する強さを表す指標として評価されています。

耐震等級1は、建築基準法の最低限度の規定のレベルです。

50年に一度の頻度で起こる地震に対しての安全性が確保される等級です。

耐震等級2は、建築基準法で想定する地震の1.25倍の強さの地震にも耐える性能を有する等級です。

長期優良住宅における標準は、耐震等級2となっており、耐震等級3は、建築基準法において想定されている地震の1.5倍の強さの地震にも耐え得る性能を有するという決まりになっています。

近年起きた大地震の被害調査においても、耐震等級3を取得した建物では倒壊に至る大きな被害はほとんど報告されていません。

安全で安心でき、長期間の使用に耐える住宅を取得するのに、長期優良住宅や住宅性能表示制度は消費者にとって、指標としやすい分かりやすい制度と言えるでしょう。

長期優良住宅は耐久性を含めた総合的な評価に優れ、住宅性能表示制度は個別の性能表示項目において、高い性能を評価できる制度として優れています。

住宅においては長期優良住宅の認定と住宅性能表示制度の評価の両方を取得することで、より安心できる住まいを得ることができます。

住宅性能に豪雪対策を取り入れる重要性

豪雪

琵琶湖のイメージが強い滋賀県ですが、実は豪雪地帯でもあります。特に県中北部は降雪量が多く、他県から来る人は冬の滋賀の雪景色に驚くことが多いようです。

なんと積雪量の世界記録は滋賀県で、伊吹山において11.8mが観測されています。

滋賀に住宅を建てる時に豪雪対策を疎かにすると、いざ雪が降った時に非常に難儀します。

そこで本記事では、住宅の豪雪対策について考えていきます。

雪の害とは

雪のない地域から引っ越してきた人などは、雪による害に無頓着な場合があります。

雪といえばスキーなどレジャースポットにあるもの、カマクラなど観光スポットにあるものという認識しかない人もいるようです。

都会で育った人の中には「雪が降れば会社や学校が休みになってラッキー」と考える人すらおり、雪に対する危機感は人によって違います。

まずは雪によって住宅が受ける害を具体的に見ていきましょう

雪の重みで家が潰れる

最もイメージしやすい害がこれでしょう。

屋根に積もった雪は非常に重く、家を潰すほどになります。外壁にもたれかかるように積もった雪も横方向から家を圧迫し、窓や雨戸、外壁材を破損させます。

これを防ぐため、豪雪地帯では家を板などで囲う「雪囲い」が古くから施されてきました。

転落事故

屋根雪を下ろす際に転落する事故で、毎年何人かが亡くなっています。

落雪事故

屋根などから落ちてきた雪に潰される事故は毎年一定数発生します。

つららを巻き込んで落ちてくる雪も多いため、頭部に直撃すると深刻な障害が残ることもあります。

寒さによる事故

雪が熱を奪う効果は非常に高く、特にお風呂の窓に張り付いた雪は溶ける際に大量の熱を奪います。

これによって浴室内の気温は低下し、熱いお湯に浸かった人は気温差からヒートショックを起こして失神、脳梗塞、心筋梗塞などに陥ってしまうのです。

また、単に光熱費がかかると言うだけでも家計に一定の被害を及ぼします。

雪対策用の設備

豪雪地帯の家屋には、以下のような設備を導入するのがオススメです。

風除室

玄関の外側をぐるりとガラスなどで囲って部屋を作るものです。

風雪を家の中に入れないための設備であり、外から帰ってきたときには風除室内で雪を払ってから家に入ります。

除雪道具を置いておくスペースとしても活用できます。

日差しのある日は温室のように気温が上がるので、ここに植木鉢を置いている人も多いようです。

融雪式屋根

屋根に温水などの熱を通すことで積雪を防ぐものです。

家を雪の重さから守ることができますし、屋根雪下ろしの際の転落事故も防げます。

ランニングコストがかかりますが、雪で家が潰れた場合の再築費や、屋根雪下ろしの際の転落事故で障害が残った場合の医療費と比べれば、遥かに安いと思われます。

カーポート

雪が車に積もると車の出入りに支障があります。ガレージがない場合は耐雪用のカーポートがあると便利です。

雪を載せたまま走っている車も散見されますが、燃費が悪くなりますし、何より加減速時や右折左折時に道路に雪を撒くことになり後続車の事故を誘発します。

除雪道具や車用品を置くスペースとしても活用できます。

雪対策用の設計

やはり設計や施工の段階から雪を意識し、雪に対応した住宅にするのが1番です。

住宅自体の強度を高める

雪の重みに耐えられる頑丈な素材を使うのが基本です。実際豪雪地帯では、そうでない地域に比べて古くから太く頑丈な建材が用いられる傾向がありました。

建築の際には、積もった雪による縦方向からの圧迫のみならず、横方向からもたれかかってくる雪の重みに耐えうるような設計と素材が必要になります。

昨今は先に挙げた雪囲いが不要な設計の住宅も増えてきています。毎冬の雪囲い設置と毎春の雪囲い除去の手間を減らせるのは大きなメリットです。

断熱材の使用

適切に断熱材を使うことで、冬期の暖房代のみならず夏期の冷房代も節約できます。

二重窓を利用すれば断熱効果と結露の防止効果も得られます。

また、金属製のサッシは冷気を伝えやすく結露も発生しやすいので、樹脂製の製品を使う例が増えてきています。

最近は断熱効果の高い塗料も発売されているので、外壁や内装に使ってもいいでしょう。

各部屋の気温差を少なくする設計

近年は部屋を個別に暖めるのではなく、家全体の気温を高めるシステムが開発されてきています。

セントラルヒーティングのような仕組みのものから、部屋の暖房効果を別の部屋に波及させるタイプのものも存在します。

各部屋の気温差を少なくできればトイレでの寒さは軽減されますし、お風呂場でのヒートショック発生率を減少させることもできます。

防音性・気密性・断熱性を考える

住宅の断熱などを取り巻く状況

注文住宅を建てる場合には最近は耐震性能とともに気密・断熱性、防音性能が重要視され省エネ性能が求められるようになって来ました。従って注文住宅ではこれらは標準仕様になりつつあるとも言えます。

この中で気密・断熱性が満たされれば防音性や省エネ性能も関連していますから同時に満たされると考えても良いものです。

日本は北は北海道から南は九州沖縄まで緯度も幅を持ちます。従って1年を通じて快適な暮らしを希望するには夏は涼しく冬暖かい室内環境が求められます。

大昔は厳しい冬場の気候から身を守るために洞窟のような場所を見つけてそこで暮らすと年間を通じてあまり温度変化もなく快適な生活を送ることが出来ました。

しかし、人の数も増えて毎日の食糧を確保するには住居のようなものを作る必要がありました。世界各地では気候に適した形で独自の住居が作られるようになって行きました。

我国は木造在来工法という住宅工法で長らくの間住居が建てられて来ました。

竹木舞の上に土壁を塗る方法で作られて来ましたが、1950年代後半から1960年代以降高度成長期が進むにつれ住宅需要も急激に増加し、宅地開発も多く行われるようになりました。

工法もそれまでの水を使った湿式工法に替わって、工期も短く施工も簡単なプラスターボードや断熱材を使った乾式工法に変わって行きました。

ただ初期の頃は断熱材も重要視されていなかった時期もあって徹底した施工はなされていなかったようです。

従って熱の出入りの多い窓面や建具と壁の隙間などから外気が侵入することもあり、省エネ性能には問題もありました。

地球温暖化は1970年代から問題として取り上げられ1988年から政府間パネルも設立されました。

同時に気候変動による二酸化炭素の排出量を減らす気候変動枠組み条約も取り交わされることになりました。

平均気温の上昇によって東京も沖縄のような亜熱帯気候になると予測されたように、夏場の気温が上昇し、熱中症で倒れる人々も年間4万人を超すというニュースも聞かれるようになりました。

そうしたことから住宅性能として気密・断熱性能が課題となり施工にも取り入れられることになり高気密・高断熱住宅という言葉も聞かれるようになりました。

気密は隙間をなくして空気の移動を防ぐという意味であり、断熱は外部への熱の移動を防ぐという意味を持つとされます。

断熱材と気密性について

これを行う場合には断熱材はグラスウールやロックウール系のものと発砲系の吹き付けるタイプのものがあり、どちらも外壁とサッシの隙間を無くす精度の高い施工が求められます。

又、結露の生じない通気口や換気口を設けるなどの対策をとる必要もあります。床下からは湿気が侵入しないように防湿シートを敷くとか床下部分や天井裏にも断熱材を充填することも必要になります。

窓も二重サッシとか樹脂サッシが断熱性能に優れ、ガラスは複層ガラスが用いられるようになって来ています。

輸入住宅として知られる木造枠組壁工法、一般にはツーバイフォー工法と呼ばれる住宅はマッチ箱のような6面体構造になっていて、しかも構造用合板とプラスターボードが一体化されたものであるために地震にも強く気密・断熱構造とされ、その上に耐火性や防音性も併せ持つとされています。

断熱性能は熱伝導率という数値で比較され数値が低い方が高性能とされ高い断熱性能を発揮すると言われています。

その点フェノールボードは0.019、吹き付け式のウレタンフォームは0.022、高性能グラスウールは0.036、ロックウールは0.038、セルローズファイバーは0.047、一般のグラスウールは0.05とされていて施工の際には参考にすることが出来ます。

吹き付け式の断熱方式の場合オゾンガスを破壊すると言われているフロンガスの含まれたものは望ましくないと言われていますので使用の際には注意しておく必要もあります。

通常は木造軸組工法の場合は内断熱で間柱の隙間に断熱材を充填して行くことが多いものですが、外断熱工法という方法も知られています。

コンクリート構造物など熱容量の大きい建物の外側に断熱層を設けて熱を逃がさないようにするものです。

厳密には木造住宅の場合は外貼り断熱工法と呼ばれています。この場合は外側をすっぽり断熱材で包むので内断熱のように間柱との隙間が生じることが無く、冷気と暖気が出会わないので結露も生じ難いとされています。

施工も外側から継ぎ目に気密テープを貼るだけなので簡単とされています。そして内側はその分壁内に収納部分を作ったり棚を設けたりできて有効活用することが出来ます。

熱には伝導、対流、輻射といった3つの伝わり方があるとされ、断熱材が有効なのはこの伝導の部分で全体から見ると10%とされています。

従って全体の75%を占めるとされる輻射に遮熱の技術を導入してこれを遮ることで室内の温度上昇を抑えることもできるようになって来ています。

壁面には遮熱・ 透湿・防水シートをコーティングし、天井面には遮熱フィルムを施工することで室内側の温度を下げる効果をもたらすとされています。

基礎部分にも外断熱を施すことで床下換気口も不要になり、床下の結露を防止できて床下空間の温度を安定させる働きもあります。

屋根部分については屋根下地板の上側に断熱ボードを貼ってその上に野地板や防水紙を施工します。

木造軸組み在来工法は壁構造ではないので断熱性には劣ります。軽量鉄骨造も肉厚が薄い鉄骨造であるために熱に弱いというウィークポイントがあり、従ってこれらの弱点を補う施工方法が求められることになります。

省エネルギー性能についてはQ・UA値が断熱性能、C値が気密性能を表し、0に近いほうが高いとされています。2020年に義務化が行われ、住宅メーカーも断熱性能の考え方を見直す方向にあるとされています。

防音性について

自動車の通行量の多い道路に面したところでは車の騒音も気になるものです。騒音に対してよく聞かれることばに防音や遮音、吸音というのがあります。

防音は室内の音が外部に漏れたり外部の音が室内に入らないようにすることを言います。例えばエレキギターを室内で弾いた場合に室外にもれるのを防ぐことを言います。

遮音は空気中から伝わって来る音を遮断して音の漏れを防ぐことを言います。これに効果を持つ素材としてはコンクリート壁や鉄板、プラスターボードなどが知られています。

これらは比較的に費用がかかる素材となります。

吸音は音を吸収することで音の反射を防ぎ、室内における音の反響を抑えることを言います。

細い穴が沢山開いている吸音テックス等が知られ反射する音の大きさが小さければ小さい程吸音性が高いということになります。

これを高めてしまうと反響音が全く無くなって不足感も覚えるものとなります。素材としては断熱材が多く使われます。

例えば室内で出す音が隣接する部屋とか近隣に迷惑を与えないように遮音する場合があります。

音の感じ方はそれぞれに違い実際の周辺環境とか感情、慣れ、その他の事情を考慮する必要もあります。

遮音性能の評価にはD値が用いられることが多いものでピアノであれば50から55、ドラムの音の場合は65から70を目標として防音室の設計を行うことになります。

住宅性能基準ではD30ではピアノやステレオ、テレビ、ラジオ、会話等の音はまる聞こえとなりますが、D65では通常は聞こえないレベルになります。

これらのことを参考に騒音を考えると良いものです。

新築建築時に太陽光パネルを設置するメリット

近年のエコブームの影響で新築住宅を建設する家庭の実に三分の一が、太陽光パネルを導入しています。新築住宅を建設する際に太陽光パネルを設置するとどのような点がお得なのか、今後新築住宅を建設予定の人はチェックしておきましょう。建設後に太陽光パネルを設置すると損をすることもあるので、事前の調査が大切だといえます。

補助金制度を利用することができる

住居として使用している建物に、個人的に太陽光バネルを設置する場合には、国の補助金制度を利用することができます。補助金制度を受ける条件や補助金の金額は各自治体で異なるので、自身が住宅を構えているエリアの自治体に確認してください。

また、太陽光パネルの設置に関する補助金制度は、受付期間が決まっていたり、条件が変更されていたりすることもあります。そのため、前回の応募であれば満たせた条件も、現在は変更されて補助金支給の対象外になっているということも珍しくありません。

補助金制度を利用する際には、自治体に現在の補助金制度の内容を確認しておくと安心です。滋賀県では、太陽光バネルの設置に関する補助金を申請すると、支給条件を満たしていれば10万円程度の補助金を受け取ることができます。同じ滋賀県内でも市町村によって補助金支給の条件や支給額には差があるので注意しましょう。

補助金を申請できるのは、電灯契約を交わしている契約者に限られます。たとえ家族でも、契約者でなければ補助金の申請は認められません。また、太陽光パネルを購入した本人でなければ申請できないので、電灯契約者と太陽光パネルの購入者が同じになるように契約を結びましょう。

光熱費を抑えることができて経済的

太陽光バネルを設置したいと思っても、高額な初期費用がかかるため躊躇してしまうという人も少なくないでしょう。確かに太陽光パネルは初期費用として100万円前後のお金が必要となりますが、設置後には大きな経済的メリットを得ることができます。上手く運用できれば、初期費用を取り戻すどころかプラスにすることも夢ではないでしょう。

太陽光パネルを設置すると、まずは月々の光熱費が安くなるメリットを得ることができます。太陽光パネルで電気を生み出せば、電気代を支払う必要はありません。

また、太陽光パネルから作り出された電気が家族だけで使用しきれないほど溜まった場合には、発電所に電気を買い取ってもらうということも可能です。自宅で消費するだけでなく販売までできれば、初期費用をあっという間に取り戻せるでしょう。

完成した住宅に太陽光パネルを取り付ける際には、屋根に上るために専用の足場を組み立てる必要があります。しかし、新築住宅を建設する際に一緒に太陽光パネルの設置もお願いすれば、専用の足場を組み立てる必要はありません。そのため、新築住宅を建設する際に太陽光パネルも一緒に設置してしまえば、工事費用を大幅に節約することが可能です。

太陽光パネルの設置場所をきちんと確保できる

すでに住宅を建設済みの場合は、費用は十分にあっても太陽光パネルを設置する場所がないという問題に直面することがあります。広い土地があれば地面に直接パネルを設置できますが、集合住宅の場合は屋根に設置するというのが一般的です。

しかし、パネルの大きさは決まっているので、屋根の形状によっては設置に向かない場合があるのです。その点、これから住宅を建設するというのであれば、予め太陽光パネルを設置できる屋根を選択することができます。

特に注文住宅の建設を目指しているのであれば屋根を好きな形状にデザインできるので、太陽光パネルの設置に最適な状態を作り出すことができるでしょう。建売住宅でも太陽光パネルの設置に向いている住宅もあるので、建売住宅を購入したいという人は、ハウスメーカーや工務店に相談してみてください。

長く住む住宅は、数十年後のメンテナンスのことも考えて建設する必要があります。太陽光パネルが設置してある状態でリフォームや修繕を依頼すると、通常の料金よりも高くなる可能性が高いので、注文住宅の建設を依頼するメーカーや太陽光パネル設置の専門業者に相談しておくといいでしょう。ハウスメーカーや工務店は太陽光パネルの知識に明るくないこともあるので、太陽光パネルの専門業者に相談しておくことが大切です。

太陽光パネル設置時の注意点を見ておこう

屋根に設置するだけで電力を自家発電できるという点が太陽光パネルの魅力ですが、適切に設置しなければその効果を最大限に引き出すことが難しくなります。太陽光パネルの設置を考えている人は、設置の際の注意点をしっかりと把握しておきましょう。

また、安いからと太陽光発電に対して詳しくもない業者に依頼してしまうと後々後悔することになるので、太陽光発電に詳しい専門業者に依頼するよう心がけましょう。

屋根の形状や向きによって発電量が異なってくる

太陽光パネルにとって最も大切なことは、太陽光を十分に吸収できるかという点です。屋根に設置したのはいいものの、太陽光が全く当たらないようでは意味がないので、なるべく南向きの屋根に設置するようにしましょう。

また、南向きでも目の前に高い建物があると上手く太陽光を取り込むことができないので、その場合にはどの角度が最も太陽光を取り込めるのか、まわりの環境との兼ね合いを考えて調整を加えることが大切です。どの角度からでも太陽光を取り込めるように平らに設置することが良いと思われるかもしれませんが、太陽光パネルの設置方法として推奨されているのは、傾斜角をつけた設置方法です。

基本的に太陽が屋根の真上に位置する時間は、一日の中でも日中の僅かな時間です。そのため、真上という一点に絞るよりも、傾斜角をつけて南側全体の太陽光を取り込む方がより多くの太陽光を吸収できると考えられているのです。少しの角度で発電量は全く異なるので、専門家に相談しながら最適な設置方法を考えましょう。

事前に発電シミュレーションをしておく必要がある

太陽光パネルを一度設置してしまうと、再度設置し直すことは簡単ではありません。取り外しだけでなく改めて設置する費用が必要となったり、最悪の場合は傷ついた屋根の修理代もかかったりすることとなります。

太陽光パネルを設置する際には設置位置の微調整が必要なので、設置前には発電シミュレーションを行って、どの位置が最も効率的に太陽光を吸収できるのか調査しておきましょう。太陽光発電の専門業者に相談すれば、スタッフが事前に発電量を調査してくれます。予想発電量や節約電気料金を数字で示してくれるので、太陽光発電に関する知識がなくとも結果が明確にわかるでしょう。

太陽光発電の専門業者であれば、問題点の改善のためのアドバイスをくれたり、一緒にパネル設置に最適な方法を考え出してくれたりするので、正式に設置を依頼する前に調査を依頼しておくと安心です。調査の際に設置費用の見積もりも算出してくれるので、今後太陽光発電システムを自宅に導入する予定の人は、早速専門業者に相談してみましょう。

発電した電気の使い道をしっかり決めておく

太陽光発電には興味があっても、電気が余ったり足りなくなったりした場合にはどうすれば良いのかわからず、不安に感じているという人もいるでしょう。太陽光パネルを設置して自家発電をしていても、電力が足りなくなれば電力会社から電気を買って使用することができます。日照時間が少ない時期や雨が多く十分な発電量を確保できない時期でも、電気がストップして日常生活に支障をきたすということはないので安心してください。

また、反対に電力が思っていた以上に貯蓄されて余っているという場合には、電力会社に買い取ってもらうことも可能です。電力を買い取りしてもらえば副収入を得ることができるので、臨機応変に余っている電力を活用しましょう。

せっかく太陽光パネルを設置しても、電力を活用できないのでは意味がありません。電気代を節約するどころか損をしてしまうこともあるので、太陽光パネルを設置する前にしっかりと電力の使い道を考えておくことが大切だといえます。

まとめ

滋賀県では年によっては11月下旬から3月中旬ほどまで雪があるので、1年の3分の1近くを雪と付き合うことになります。

長期間雪と関わる可能性がある以上、雪を前提にした住宅作りを行ってください。

特に滋賀県北部または中部に住宅を建築する際には、豪雪対策をしっかりと行わなければ後悔することになりかねません。

転ばぬ先の杖と考えて、設計時から雪を意識しておきましょう。

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